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広島大学大学院先進理工系科学研究科交通工学研究室(Hiroshima University Transportation Engineering Laboratory; HiTEL)は、門田博知教授と杉恵頼寧教授により工学部にて1971年に設立されて以来、広島都市圏やその周辺地域の都市・交通計画に貢献してきています。1993年に研究室の代表になった杉恵教授は、研究環境の改善と研究活動の国際化に取り組みました。

2002年に藤原章正教授が研究室の代表となり、2003年には本研究室も参画した「社会的環境管理能力の形成と国際協力拠点」(プログラムサブリーダー:藤原章正教授) が21世紀COEプログラムに採択されました。21世紀COEプログラムは、「大学の構造改革の方針」(平成13年6月)に基づき、平成14年度 ゥら文部科学省の事業(研究拠点形成費等補助金)として措置されたものです。このプログラムは、日本の大学に世界最高水準の研究教育拠点を形成し、研究水準の向上と世界をリードする創造的な人材育成を図るため、重点的な支援を行うことを通じて、国際競争力のある個性輝く大学づくりを推進することを目的としています。

さらに、2008年度からは5年間、藤原章正教授の強いリーダーシップのもとで、国際協力研究科(IDEC)は21世紀COEプログラムを環境人材育成へと発展させるために、文部科学省科学技術振興調整費戦略的環境リーダー育成拠点形成プログラム「低炭素社会を設計する国際環境リーダー育成」(プログラムリーダー:藤原章正教授) に取り組むこととなりました。本プログラムは、地球温暖化問題に焦点を当て、低炭素社会を実現するために必要となる、脱温暖化社会システム設計、エネルギー高度利用、環境影響評価、政策立案・制度設計と環境教育の5つの視点から、日本および途上国の双方で環境リーダーを育成することを目指します。

張峻屹教授は、都市・交通分野のコンサルティング会社での勤務とオランダでの客員研究員を経て、2002年10月に着任しました。張教授はコンサルティング会社での勤務経験を活かして、都市・交通・環境・観光に関連する研究対象を学術と実務の両面から拡大してきました。前述の21世紀COEプログラムにおいて、張教授はコアメンバーのひとりとして、社会的環境管理能力のアセスメント手法として、OECDのDPSIR フレームワークにキャパシティ(C)を加えたDPSIR+Cという基本的な枠組みを提案しました。また、「低炭素社会を設計する国際環境リーダー育成」プログラムにおいて、サブプログラム「脱温暖化社会システム設計」のリーダーを務めています。

2007年には、嶋本寛助教が着任し、公共交通システムの最適化の分野を強化してきました。さらに、2008年10月に 、「低炭素社会を設計する国際環境リーダー育成」プログラムの特任助教として、Sudarmanto Budi Nugroho博士が着任し、主に大気質の研究に従事し、2010年5月に、力石真博士が着任し、交通行動モデリングと持続可能な都市・交通の研究に取り組んでいます。

なお、本研究室が取り組んでいる研究内容は、工学部に所属している 地球環境計画学研究室 が取り組む研究内容との関連性が深いため、広島大学交通研究グループ(TSG)を形成し、合同で教育研究活動を行っています。